堀川の簿記論 ここも必須 基礎テキスト対応問題集
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第1 章現金と預金 1-1 現金と現金過不足 1. 通貨代用証券 2. 現金過不足 1-2 小口現金 1. 小口現金制度 2. 小口現金出納帳 1-3 当座預金 1. 当座預金と当座借越 2. 当座預金の修正仕訳 1-4 銀行勘定調整表 1. 銀行勘定調整表の作成 2. 銀行勘定調整表の仕訳 第2 章手形取引 2-1 手形の意義 1. 手形の分類 2. 手形の表示区分 2-2 約束手形 1. 約束手形の基本的取引 2. 手形代金の決済 2-3 為替手形 1. 為替手形取引 2. 為替手形の正誤問題 2-4 手形等の保証債務 1. 不渡手形の発生 2. 手形の二次的責任 2-5 特殊な手形取引 1. 特殊な手形取引 2. 手形取引の推定 第3 章有価証券 3-1 有価証券の範囲 1. 有価証券の範囲 2. 有価証券の分類 3. 貸借対照表の計上区分 3-2 取得と売却 1. 有価証券の取得 2. 有価証券の売却 3-3 決算における評価 1. 売買目的有価証券の評価 2. 満期保有目的債券の償却原価法 3. 関係会社株式の評価 4. その他有価証券の評価 5. 長期保有目的債券の評価 6. 有価証券の減損処理 3-4 有価証券の貸借 1. 担保としての有価証券 2. 有価証券の消費貸借 第4 章商品売買 4-1 棚卸資産とは 1. 棚卸資産の選択 2. 原価率と利益率 3. 売上高・売上原価一覧表 4. 原価率による推定問題 4-2 商品売買の処理方法 1. 分記法 2. 三分割法と値引等 3. 商品売買の4つの処理 4. 総記法の決算整理仕訳 5. 売上値引の処理 6. 決算整理仕訳 4-3 取得原価と仕入諸掛費 1. 仕入付随費用の内訳 2. 仕入諸掛費の処理 3. 仕入諸掛費の予定配賦 4. 仕入諸掛費と棚卸減耗損 4-4 払出単価の決定方法 1. 払出原価と減耗損 2. 商品有高帳の推定 4-5 期末商品の評価 1. 期末商品の評価 2. 売上原価等の推定 第5 章固定資産 5-1 固定資産の範囲 1. 固定資産の種類 2. 無形固定資産の分類 5-2 取得原価 1. 自家建設等による場合 2. 交換等による場合 5-3 減価償却 1. 定額法・定率法 2. 償却限度額 3. 記帳方法の変更 4. 償却方法の変更 5. 会計上の見積り誤りの修正 6. 総合償却 5-4 資本的支出と収益的支出 1. 資本的支出と収益的支出 2. 資本的支出と減価償却 5-5 除却・売却・買換・保険 1. 固定資産の除却 2. 固定資産の売却 3. 固定資産の買換 4. 保険差益 5-6 リース取引 1. 基本的リース取引の処理 2. 所有権移転外ファイナンス・リース 5-7 圧縮記帳 1. 保険差益の圧縮記帳 2. 国庫補助金の圧縮記帳 5-8 無形固定資産 1. 無形固定資産の償却 2. のれんの償却 第6 章債権・債務 6-1 貸倒引当金 1. 基本的貸倒引当金繰入 2. 貸倒懸念債権 3. 破産更生債権等 4. 破産更生債権等の回収と貸倒 6-2 債権・債務 1. 債権・債務の処理 2. 資産・負債の分類 第7 章外貨建会計 7-1 外貸建取引等の換算 1. 換算に関する基本問題 2. 外貸建債権等の貸借対照表の表示 7-2 外貨建有価証券の評価 1. 売買目的、満期保有目的債券 2. 関係会社株式、その他有価証券 3. その他有価証券(債券の取扱) 4. 外貨建有価証券の減損 7-3 為替予約 1. 独立処理 2. 振当処理 第8 章社 債 8-1 社債の発行 1. 社債発行時等の処理 2. 社債発行費等 8-2 決算時の処理 1. 償却原価法(利息法) 2. 償却原価法(定額法) 8-3 社債の償還 1. 抽せん償還 2. 買入償還 8-4 新株予約権 1. 新株予約権 2. 新株予約権付社債 3. ストック・オプション(株式勤務費用) 4. ストック・オプション(権利行使) 第9 章退職給付引当金 9-1 退職給付の概要 1. 退職給付引当金の考え方 2. 退職給付債務 9-2 退職給付費用の計算 1. 基本的計上 2. 退職給付費用の計上 9-3 退職給付に関する差異 1. 数理計算上差異 2. 会計基準変更時差異 第10 章資本会計 10-1 株式の発行 1. 新株式の発行 2. 増資に関する処理 10-2 資本金等の減少 1. 資本金の減少 2. 減資に関する処理 10-3 剰余金の処分 1. 剰余金に関する処理 2. 剰余金の金額 10-4 自己株式 1. 自己株式の会計処理 2. 自己株式等の計上額 10-5 株主資本等変動計算書 1. 基本的作成 2. 計算書上の仕訳 第11 章その他の損益 11-1 研究開発費・ソフトウェア 1. 支出の範囲 2. ソフトウェア償却 11-2 税金の処理 1. 法人税等の計上 2. 消費税等の処理 第12 章税効果会計 12-1 税効果会計の意義 1. 課税所得の計算 2. 法人税等の表示方法 12-2 税効果会計のしくみ 1. 財務諸表上の取扱 2. 差異の区分 12-3 将来減算一時差異 1. 減価償却超過額他 2. 商品評価損他 12-4 将来加算一時差異 1. 積立金方式による圧縮記帳 2. 欠損金の繰越控除 12-5 その他有価証券に関する調整 1. 全部純資産直入法 2. 部分純資産直入法
- 著者
- 堀川 洋
- 出版社
- ネットスクール出版
- 読者対象
- 教養書
- 内容
- 経営
- 発売日
- 2018年8月30日
- 発売日の出典
- openBD
- 価格
- 3,400円(税込・書誌情報提供:openBD)
- ISBN
- 9784781016153
- ページ数
- 480ページ
発売済み
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